再生可能エネルギーの環境価値
再生可能エネルギーは、そこから得られる電気や熱といったエネルギー自体の価値とあわせて、エネルギーを生じる際にC02が発生しない、またはカーボンニュートラルであるという環境面での付加価値も持っています。
この環境面での付加価値は環境価値と呼ばれ、再生可能エネルギーから作り出された環境価値をもつ電力はグリーン電力とも呼ばれます。
近年、この環境価値はヨーロッパを中心に非常に重要視されており、環境価値自体が取引対象として市場で流通しています。
日本国内における環境価値の位置づけ
我が国においても2003年に施行された「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法」、通称RPS(Renewables Portfolio Standard)法で、電気事業者に対して新エネルギー等(※)により発電される電気を一定割合以上利用することが義務づけられています。
RPS法では「利用」の形態として、以下のようなものが示されており、3.の「RPSクレジットの形で購入」は先に述べた環境価値自体の取引に相当するものといえます。
- 電気事業者が自ら新エネルギー等による発電を行ってこれを利用すること
- 他の電気事業者から新エネルギー等によって発電された電力を購入して利用すること
- 新エネルギー等電気相当量をRPSクレジットの形で購入すること
※新エネルギー等と再生可能エネルギー
RPS法で対象としている新エネルギー等は、以下の5種類とされており、当サイトで再生可能エネルギーとして紹介しているものとほぼ同じ内容となっています。
- 風力
- 太陽光
- バイオマス
- 水力(水路式で1000kW以下の規模のもの)
- 地熱